【万引き推し】中学生や高校生の万引きと推しと思いやり。
特別お題「わたしの推し」
推しとは何かと考える。有名なスポーツ選手やアイドルグループ、果ては架空のキャラクターや将棋なら天才棋士までいろいろな人が推されている。
推す側の人に共通していることは、彼らにお金をかけること。100円均一で売られているような日用品に、写真やシンボルを書き込んだだけのものが1100円で売られ、発売と同時に売り切れる。
ところで前に、昔は中学生や高校生が万引きをするのは損か得かを計算した結果、成功したときの利益が多いからと書いた。万引きしたお金で推しのグッズを買っていても筋が通る。
では逆に、彼らは自分の推しのグッズを万引きするだろうか。
しないだろう。推しを尊敬しているからだ。
アニメ好きの子はアニメグッズの万引きをしなかっただろうし、バンド好きの子はバンドの楽譜や音楽データ（CDやDVDなど)を万引きや違法ダウンロードをしなかっただろう。
転売目的のときもそうだ。バンド好きの子にバンドの楽譜の万引きを頼むということは相手に対する思いやりがないというべきである。彼は自分でリスクをとって得たお金で尊敬するバンドグループのグッズを買っているのだ。そんな彼に万引きをお願いするときは、アイドルやアニメのグッズをお願いすればいい。
このように相手を思いやる心が万引きの依頼でも大事だ。ある漫画家を好きな人にその漫画家直筆のサイン色紙を万引きしてプレゼントをしたら相手は喜ぶだろうか。
万引きをするほうも頼むほうも相手を思いやる。これも高校生時代に身につけたい心得だ。
【Fランク大学】憲法改正問題についての自分の意見
ネットで拾ってきた。
憲法改正問題についての私の意見は、まず９６条は憲法改正の手続きの条文、 今の憲法改正には衆参議員の三分の二以上の賛成を得たあとに、国民投票を行い、 二分の一以上の賛成が必要とされています。これに対して安倍首相は「国民の ６０パーセント、７０パーセントが変えようと思っても、国際議会の三分の一 を少し超える人たちが反対したら指一本触れられないのはおかしい」とのべて いる。 このことについて、私は憲法改正のハードルが高すぎると変わりゆく国民の生 活やこれからさらに激化していく国際社会に対応できないという短所があると うのが私の意見だ。さらに教科書ｐ４７にも書かれているように、日本だけ突 出して改正のハードルが高いのである。改正に厳しい条件が付けられている理 由は憲法が国家の権力の乱用を制御し、国民の権利、自由を守るための根本法 であるからである。人権を守るために憲法の権力を縛る。それが立憲主義の考 え方である。とされているが、このままでは日本は激化していく国際社会に置 いて行かれてしまうのではないかと思う。以下の事を含め、私は憲法96条の改 正について反対である。 さらに憲法９条の改正については現行の「不戦の決意」、「平和生存主義」を削 除することについてや、九条二項の「戦力の不保持」、「交戦権の否認」を削除 すること、さらには国防軍を創設し、集団自衛権、海外での武力行使を認める など、現在の日本の平和主義からかけ離れた憲法改正は多くの国民の不安に繋 がり、源氏の日本の平和主義を全否定するような憲法を取り入れることは、日 本にメリットよりデメリットの方が圧倒的に多いと考えた。なので私は９条の 改正についても反対である。
Fランク大学の卒業論文とされているけれど、捏造だと思う。 理由の一つは、文の誤りや単純な誤変換など、正式な文章なら訂正されているはずのまちがいが多いこと。 もう一つは、Fランク大学でこれだけの内容に富んだ論文を書ける人はいないこと。
自殺についてツイッターで発信していたら消された。
ツイッターは適当すぎる。トランプ元大統領のアカウントを消したり好き放題していいのだろうか。
首吊り士の事件のときに自殺についてのアカウントが大量に消された。私のものも消された。
これからの日本なんて氷河期世代が使い物にならなくなり、金がなく大量の食いっぱぐれが出ることは明らか。
アメリカでは地下鉄の駅で自由に接種できるところもあるような新型コロナのワクチンを、日本ではとりあいをしている。65歳以上のお年寄りがLINEやネット、電話を輻輳させ、市役所に並んだりして順番の取り合いをしているのだ。
お年寄りや医療従事者以外が新型コロナのワクチンを接種する方法はこの日本では事実上ない。アメリカへの接種ツアーが盛況だ。ニューヨーク3泊5日でだいたい40万円。先進国アメリカでは身分証明だけで誰でも接種できる。外国人観光客も例外ではない。
もはや日本には余力がないという証拠だ。新聞では接種率は世界最低レベルだとわかる表が載っている。戦争や内戦が起きていて政治が安定していない国をのぞくと、何もない国よりも弱い国になっている。
何もない国というのは、技術、お金、幸福、余裕、そういったものがまったくない、ゼロの国のことだ。
日本がそれより劣っているということは・・・マイナス、つまりお荷物を抱えて沈みゆく国だといえる。
その荷物とは、氷河期世代の底辺の非正規やニート。つまり老朽化したり壊れてしまい単純労働としても役に立たないヒトという種族の害獣。
日本は何もないどころか大きな問題すら抱えている。
これらの害獣はうまれながらの発達障害や軽い知的障害、それに加え精神障害やその他の病気など問題をかかえている者が多いといわれている。
だが、この沈みゆく日本ではまだ害獣が自滅することを許さない。年々膨らむ飼育費用も試算されている。政府はこの問題を2019年の春には認識はしている。害獣による被害額(生活保護費の増加額)は毎年30兆円と試算する学者もいる。30兆円はいまの税収の約半分だ。
害獣の自滅を妨害する仕組みを残すとはどういうことなのか。先進国だった頃の仕組みをかえる責任をとりたくなく、見て見ぬふりをしている。
自殺について自由に情報交換ができる場を潰す、そういうことはやめるべきだろう。
自殺の方法を学ぶのか？
今年学びたいことは自殺の方法
【注意】かなり読みにくいです。
他の #今年、学びたいことを見ると、語学、簿記、歴史、プログラミング、勉強法など、実性格に役立つものが多いと感じます。
私はこれらを学校を出てから、特に簿記、英語、プログラミングについてはスクールや訓練校でやりました。何年もやったものもあれば年単位で集中的にやったもの、実務を兼ねてやったものもあります。しかし、結局何の結果も出せず実りもありませんでした。
そこでいま学びたいことは自殺の方法です。頭のおかしい奴だ、と思った方もいるでしょう。
人生100年時代、少子高齢化社会に求められることは無理に生きることではありません。
しかしまた自ら死ぬことも難しいです。自殺はやりたくてするものではく、苦しいこと、辛いことから耐えられなくなったとき、無理をして解決に導く危ない選択だと信じられているからです。
しかし、無理に生きる無駄を減らし、そのコストを自殺を減らす方向に振り分ける。これこそ、持続可能な開発目標、すなわちSDGsの17個ゴールの半数かつ、特に「すべての人に健康と福祉」を実現する一つの方法ではないでしょうか。
首つり、飛び降り、溺死、ガス、飛び込み、感電。健康ならばどれもこの方法で死にたいと思う人はいません。
敵を知り己を知らば百戦危うからず。まず、自殺対策という敵を知ることが大事です。
この方向から見るひとはそう多くはありません。
だから私は自殺の方法を学びたいのです。
by Udemy
8050問題のひきこもりはまだ健康なうちに自殺してくれないと困る（社会の本音）
まず、私が8050問題の当事者であることを書いておきます。
8050問題とは、平均寿命に近い80歳の親がひきこもりの働いていない50歳の子の面倒を見ており問題を引き起こしそうだ、もう引き起こしているということです。
さらに親が寿命を迎えると残こされた生活力のない50代以上が生活保護や年金を不正受給などで税金を食いつぶすことになりそうだということです。今わかっているだけでおよそ200万人存在します。
それらは親以外の他人と会話をする方法すらも忘れてしまい、洗濯や掃除すらできなくなっています。
そのため、生活保護を受けさらに福祉介護の人が入ることになります。そのような仕組みはもう出来上がっています。本来は病気などになったお年寄り向けの制度です。
このままいくと、最盛期には1000万人を超えるという専門家もいます。だいたい単身の生活保護額は80万円程度ですが、それに加え福祉の費用や国民年金の免除、本来は仕事をしていたら支払うべき税金などを足すと100万円を軽く超えます。
100万人に1000万円をかけると、年間10兆円になります。すべての受給者が健康であった場合です。現在でさえ『英国のうつ病の経済損失額は約1.2兆円であることから、この「精神疾患による経済損失額」を人口規模、ＧＤＰといった日本の経済規模に換算すると、およそ2倍の15.2兆円になるという推計もある。』(池上. ダイヤモンドオンライン, 2010.9.30）と、厳しい状態です。
現在、この問題の対策として国が負担している額は年間5億円です。これも就労できそうな人たちを選抜し、少子高齢化社会における労働者不足の解消のため最低限でも担い手になるような人間にするための予算です。
他人事のように考えている人も多いでしょうが、頭の良いひとたちはちがいます。これを回避するには自殺してもらうしかない、自分たちの老後が食いつぶされてしまうということを理解しています。
ですから、彼らは大人なので声こそあげませんが、解決できない人たちには自殺してもらうしかないな、と考えています。大人たちも人生100年時代、生涯現役が求められることをちゃんと理解しているからです。
参考資料：厚生労働省、週刊誌サイト、公人・大学教授などの発信、ほか。
